まずは、お詫びしなければならない。
9月1日に書いたブログ...日本を戦争にまきこみたい日本のマスコミ
日本と中国が通貨スワップの締結をするかも知れないという記事だが、
私はフェイクニュースだと決めつけて書いた。
だが、フェイクニュースではなかった。ほんものだった。
10月23日、この日は日中友好条約締結40周年だが、
この日に安倍総理が中国に行って締結する予定だという。
３兆円という額まで決まっているそうだ。
3兆円と言う額の評価だが、決して少なくない。
イギリスは既に6兆円の通貨スワップを組んでいる。
でも、やったのは今のメイ首相ではない。
先の首相のキャメロンがやったことだ。
キャメロンは英国の歴代首相の中で「最悪の首相」と言われている。
中国べったりだった。
あんな無能がやったことだ、しようがない。
3兆円の通貨スワップはやはり大きい。
安倍総理、どうしたのだ、目を覚ませ。
通貨スワップの内容は、麻生が地ならしをしたそうな。
勿論、安倍総理と事前に打ち合わせたことだろう。
いや、今の財務省は、親中派が占めている。
もしかして財務省、麻生、安倍の順序で説得されたかも。
であれば、麻生よ。
あれほどに中国の「お金」を貶していたのにどうしたのだ。
そりゃ、今の中国は、アップアップだ。
日本を唯一の頼みに寄り添ってきている。
北海道地震で李克強はすぐにが安倍にお見舞いを言ってきた。
かってなかった日本への気の使いようだ。
こんなのに騙されたのかって、そんな筈、ないよな。
いち早く総裁選に指示を表明してくれた二階俊博へのお礼なのか。
そりゃ、ないだろう、安倍ちゃん。
日本の財界人の説得に負けたのか。
そうか、それはあるかも知れない。
中国の日本企業は一部撤退しているが、まだまだ残っている。
15000社が残っていると言われている。
それらの企業の負債が丁度3兆円と言われている。
通貨スワップ額と符合するが、そんなことと関係するとは思えない。
でも日本の財界人には世界が見えない人が多い。
今でもまだ新規に中国進出を決める企業があると聞く。
中国に行っても利益を日本に持って返れない。
中国に置いて来なければならない。
それが嫌なら抜け切れなくなってしまう。
ドイツを見たら解るだろう。
中国から抜け切れずにもがいている。
企業の儲けが少し大きくなるとトップに共産党が入り込んでくる。
身動きがとれなくなる。
利益が奪われ、知的財産も横取りされる。
そんなことが解っていても中国進出を考える企業が未だにいる。
私は思う、サラリーマン社長が多いからだろう。
自分の代だけ儲ければ良い。
目先のお金に飛びついて先は考えない。
そうとしか思えない。
どうしたのだ、安倍総理。
そんな企業を援護する日本の財界人に気を使う必要がないだろうよ。
せっかく気づいて来たトランプとの関係が壊れてしまうだろうが。
別にトランプのご機嫌をとる必要がないが日本にとってはマイナスだろうが。
と、考えていたら、ふと思った。
そんなこと、安倍総理は知っている、当たり前だ。
それを押してやるということは、何か理由がある。
単に中国救済だけではなく、その先にメリットがあるからだろう。
何かの策略があるのだろう。
であれば、トランプにも通貨スワップを水面下で知らせてあるに違いない。
いや、もしかしたら、トランプもその策略に加担しているのも知れない。
もしそうだとしたら、どんなメリットがあるのだろう。
どんな策略なのだろう。
私は、二日ほど考えて、こうかも知れないということを思いついた。
思いついたのには理由がある。
積み重ねて得てきた情報、全体から考えられる理由だ。
ひとことで言えば「落としどころ」ではなかろうかということだ。
なんの落としどころか。
現在の米中貿易戦争の落としどころだ。
中国に向かうべき道を歩かせる策略への落としどころだ。
大げさに言えば、世界の安定のためトランプと安倍が考えた策略だ。
考えてみて欲しい。
トランプと安倍は何回も会っている。
電話会談だけでも40回を超えている。
安倍本人が言っているがトランプとの電話は長く一時間にも及ぶそうだ。
二人はなんでも腹を割って話せる間柄になっている。
「落としどころ」を話していて当然ではなかろうか。
G7の指導者達がカナダに集まった時の話、
トランプと、他の指導者達の溝が埋まらなかった時の話、
あの時、トランプの言った言葉,,,,
「シンゾー、あんたがまとめてくれ」
「オレはシンゾーの意見に従う」
と、ネットに流れていたが、あれは本当である。
日本側でその場にいたのは西村内閣官房副長官であった。
彼が、直接にそう言及しているのを最近の映像で見た。
であれば、その場にいた各国の指導者達、
メルケル（ドイツ首相）、マクロン（フランス大統領）
コンテ（イタリア首相）、メイ（イギリス首相）
トルドー（カナダ首相）、ユンケル（欧州委員長）
の全てが安倍とトランプの仲を知ったことになる。
各国の指導者が同じ場所で同じことを知ったということだ。
その光景、指導者たちの脳裏に焼き付いた筈だ。
トランプと安倍は、常時、意見を共有していると思った筈だ。
二人が演出する「落としどころ」に気づいているかも知れない。
そうであれば、世界が容認する「落としどころ」と言える。
ということで、この落としどころだが、
突然に「落としどころ」なんて言ったって解ってもらえない。
情報を全てあらわにして一緒に考えたら解ってもらえるかも知れない。
情報の全て、というのは現在の世界情勢の全てということだ。
世界をぐるりと見回しながらいろいろと書いてみたい。
１、なぜに通貨スワップが「落としどころ」なのか。
ふたつの意味がある。
中国崩壊の解決への時間稼ぎと崩壊の軟着陸の二つだ。
一つ目の「中国崩壊の解決への時間稼ぎ」から説明する。
二人が思った以上に「中国崩壊」が早すぎたのではなかろうか。
その早すぎることを少し遅らせる通貨スワップだ。
崩壊を前にして世界の国々に処方すべきことがいろいろある。
その処方をする前に崩壊してもらっては困るのだ。
「処方すべきことがいろいろある」ってどんなことかって、
いろいろあるが、パキスタンの例をあげて説明したい。
パキスタンはご存知のように中国と密接に繋がる友好国だ。
中国の一帯一路にも真っ先に賛同している。
3千キロに及ぶ経済道路を建設している。
が、この道路、パキスタンの負担になりだした。
計画が早かったので中国への負債返済の時期がやってきたのだ。
利益もあがっていないのに、ローンの返済などできない。
そんな時、首都カラチの繁華街で中国の要人が殺された。
中国はパキスタンの治安に不安をもった。
建設中の一帯一路の施設を守り中国人労働者の警備を要請してきたのだ。
道路は長いので、労働者5万人、警備員6万人と言われている。
さらにお金がかかり、とてもじゃないがお金が足らない。
パキスタンはIMF（国際通貨基金）に泣きついてきた。
IMFは、ワシントンに本部があり出資金の17.4％をアメリカが拠出している。
アメリカが拒否権を持っている国際的金貸し機関だ。
ついでに書く。
ADB（アジア開発銀行）の出資金は日本、アメリカ共に15.65％であって、
日本とアメリカの両国が拒否権を持っている。
さて、IMFに泣きついて来たパキスタンをアメリカはどう扱うか。
貸したお金は中国への返済金に使うことが解っている。
おまけに貸してもこげつく可能性が高い。
そういうことが解っていて貸す訳にはいかない。
拒否権があるので、断っても良い。
が、断る理由が必要だろう。
払えないと解っている処に貸したのであれば理由になる。
払えないからと言って物件の租借権を得るのはもっと問題がある。
スリランカのハンバントタ港の話だ。
中国は、借金のカタに99年間の租借権を勝ち取った。
麻生は「サラ金」といったが、その通りの「不正」だ。
スリランカからはIMFに訴えが出ていないが、パキスタンは違う。
IMFに中国への返済のための借金を訴えてきた。
その借金が適当かどうかIMFで検討されなければならない。
こういう場合、IMFでは、
国と国の問題であれば「パリクラブ」で検討される。
国と銀行の問題であれば「ロンドンクラブ」で検討される。
で、こうした検討の結果、
中国の不正との判断がなされた場合、どうなるか。
中国への返済はしなくてもよい、との結論が出る可能性がある。
もし、そうなれば、一帯一路で中国への返済金に困る国が、
全てIMFに提訴するかもしれない。
となると、中国はお金をつぎ込んだだけで返済金を受け取れなくなる。
日本でも過去にあった。不正融資は罰せられるのだ。同じことだ。
さらに中国はアフリカ諸国に莫大な額を出資している。
その出資だが、指導者の邸宅を建てるようなものまで出資している。
アフリカの指導者たるや個人で受けた借金を返すだろうか。
私は「そんなもの知るか」と、やりっぱなす輩が多いと思う。
こと左様に、中国の貸金は、無茶苦茶なのだ。
お金の貸し借りの常識を超えた不正がある。
訴えられれば、IMFも検討しなければならない。
ただ、IMFの裁定にしても時間がかかる。
すぐにできるという訳ではない。
が、時間が経てば、
「返済金を受け取れない中国」があらわになってくるのではなかろうか。
その時間を作るのが「通貨スワップ」の役目ではなかろうか。
要するに、中国を一気に破たんさせないための時間稼ぎだ。
まあ、大胆な予想であるが、こういう方向に向かう可能性…
を示すだけでも、中国への圧力になる。
安倍とトランプの腹の中、勿論に解る訳ではないが、
こういうことを考えているのかも知れない、と私は思うのだ
さて、ということで、次は、落としどころの意味、
の二つ目の「中国崩壊の軟着陸」である。
一気に崩壊すると困ることがあるからだ。
言わずと知れた崩壊前の大暴れである。
敗れかぶれの中国がドンパチに出てくることもある。
過去の戦争の歴史に良く出てくる話だ。
その場合、安倍もトランプも覚悟はできている。
あとで書くがそのための準備もしてきている。
が、やはりドンパチは避けたい。
であれば、ゆっくりと崩壊させるように仕向けることだ。
暴動を起こす気をなくし、軟着陸させることだ。
通貨スワップは、その「落としどころ」に誘導するためのものだ。
２、トランプが奏でる米中貿易戦争のゆく末はどこにあるのか。
さて、では、なぜに中国が崩壊に向かっているというのか。
その情報を集めて分析してみたい。
まずは、現在、進行中の「米中貿易戦争」である。
マスコミの多くは、関税のかけ合いの貿易戦争にしている。
以前のブログにも書いたが、そうではない。
トランプの目的は、その先にある通貨戦争なのだ。
通貨戦争とは何か。
まず関税のかけ合いで中国の株価は下落し中国元の価値が落ちる。
アメリカは中国元の価値が落ちるのを為替操作と見做し、
中国元の切り上げを求めてくる。これが通貨戦争だ。
どれくらいの切り上げを求めてくるか、
今のところ数字が示されていないが、聞こえてくるのは倍増しである。
即ち今現在は１ドル＝６元ぐらいの為替相場であるが、
１ドル＝３元ぐらいを求めていると言われている。
通貨の価値が倍になるとどの程度の影響があるか、
過去の日米の貿易摩擦の時のことを思いだしていただくと解る。
1985年１ドル＝250円だったのが1987年に1ドル＝120円になった。
あの時の日本は大変だった。
私の日本の家は石川県かほく市であるが以前は繊維の町だった。
それがこの時の円の切り上げで多くの繊維会社が倒産した。
中国元の価値が倍になると中国もやはりそうなるのだろう。
そして驚くなかれ、
現在、中国元の価値を上げようと目論む米国のスタッフ、
日本の時のことを知っているスタッフが残ってやっているそうだ。
ここまで読んで不審に思う人がいるかも知れない。
中国元の価値が上がれば一帯一路の外国投資（外貨使用）が有利になる。
確かにそのとおりだ。
が、トランプはそれも見切っている。
有利になるからと言って今以上に外貨を使う力は中国に残っていない。
そう思っているに違いない。
さて、この通貨の切り上げは、
先々中国元が変動相場になることを目論んでいる。
変動相場になれば、その先は資本の自由化（投資の明朗化）に繋がる。
ということは、共産党の瓦解になる。
資本が国のものであるのが共産主義だからだ。
私はトランプと安倍はここまで考えていると思う。
ちょっと結論を急ぎすぎたので少し戻って詳しく述べたい。
トランプは世界中の国々に貿易戦争を仕掛けているように見える。
実はそうではない。
トランプの求めているのは、全体主義的貿易ではない。
統制されすぎない自由主義的貿易なのだ。
自由主義的貿易では儲けた利益で相手国の資本を買う（投資）ことできる。
それを中国とアメリカで比較してみる。
中国が米国内で米国の企業を買収した場合、利益も知的財産をも奪う。
全てを吸い取ってしまう。
米国が中国国内で企業を立ち上げた場合（資本投入）、
少し利益があがるとトップに共産党が居座ってくる。
さらに利益を国外に持ち出すことができない。
要するに中国は自分ができるが相手にさせないのだ。
そんな不合理があってたまるものか。
トランプが中国に怒っていることはこのことなのだ。
自由貿易ではないということだ。
自由貿易ということは資本の自由化でもあるのだ。
共産党のままではしたくてもできない芸当だ。
共産党を解党するしかない。
トランプはこうしたことを狙って貿易戦争をしかけている。
私は、そう思うのだ。
３、アメリカの「インド太平洋構想」
みなさんも知っていると思う。
この構想の語り始めは安倍総理からである。
まあ、それは後で語るとことにして、
安倍総理が直接に語る映像から私は多くのヒントをもらう。
つい先日、安倍総理はネットで直接に語った。
安倍総理は第一次安倍政権の後、一時挫折した。
その挫折している間に「マクロ経済」ばかり勉強したという。
安倍総理自身、勉強した経済学者を4名ほど挙げているが、
その中に高橋洋一も含めていた。
その時、先生だった高橋本人が言っている。
安倍総理にマクロ経済を徹底して教えた。
同時に安倍総理と一緒に「マクロ経済」を勉強したのが、
管官房長官だそうな。
高橋が言う。
現在の政権で経済を解るのは、安倍と管、だと言う。
何を言いたいかと言うと、
マクロ経済を勉強すると、通貨・金融・資産が、
全部分かるということだ。
マクロ経済につき、トランプはどこまで知っているか分からない。
が、いずれにしても不動産を主としたビジネスマンなので、
マクロ経済への理解は早いと思う。
安倍はマクロ経済から見て中国の一帯一路の不備をトランプに話したに違いない。
さらに、「インド太平洋構想」をトランプに提言したに違いない。
インド太平洋構想は、2016年に安倍総理がアフリカ開発会議で発表したものだ。
トランプが大統領になったのは、その翌年の1月だ。
日本、米国、豪州、インドの4か国が中心になって、
アジア太平洋地域の自由航行と公正な貿易を推進しようとする構想だ。
トランプは当初この構想を米国第一主義に反するとして乗り気ではなかった。
が、今や、中国の「一帯一路」に変わるアメリカの政策として国内発表している。
安倍総理とトランプは、将来のアジアに向け同じ道を歩いている。
４、トランプと安倍の任期
トランプの現在の支持率は42％である。
米国大統領の就任600日目の支持率としては及第だそうな。
さらにアメリカの政権支持率は、殆どが経済で左右される。
アメリカの失業率は、すごく小さい数字で推移している。
特に黒人や女子の失業率が改善している。
こういうのは選挙（中間選挙）に強いそうだ。
安倍も石破の2倍の票を得そうな勢いだ。
年末から来年にかけて、強い二人が世界をリードしてゆくことになろう。
５、中国包囲網
経済的、地域的、政治的に日米は中国を包囲している。
今までのトランプなら語って来なかった人権問題でも中国を攻めている。
100万人のウイグル人の青空刑務所収監が国連で取り上げられた。
中国が触れられたくなかった恥部に触れた。
南シナ海の航行の自由作戦を兼ね、北朝鮮の「瀬どり」監視を理由に、
英国、フランス、豪州、ニュージーランドがアジア沿岸に集まっている。
これらは、中国包囲網のひとつだ。
中国の南シナ海での暴動の抑えになっている。
ロシアのプーチンと安倍は昨日、会談した。
プーチンは今まで以上に踏み込んで日露の改善を強調していた。
アメリカの仕掛ける貿易戦争を地域的、政治的に後押ししている。
これら全体が中国包囲網だ。
ただ、ひとつ気にかかるのが、トルコ問題だ。
次は、トルコについて語って見る。
６、トルコ問題
先日、トルコとイランとロシアの指導者がトルコで会談した。
シリア情勢をどうするかを話し合ったのだ。
トルコのエルドアン大統領はシリア空爆に反対した。
シリアからトルコへの難民が増えるからだ。
が、プーチンはアサド政権支援で空爆を譲らなかった。
イランもプーチンの意見に賛同した。
3者はものわかれに終わった。
が、ここでは、そのもの別れを言いたいのではない。
トルコとイランとロシアは「そういうことを話し合える関係にある」
ということを言いたいのだ。
アメリカは、今、イランに制裁をかけている。
核開発の疑いがあるとしての制裁だ。
中国は中東の石油をイランからもっとも多く輸入している。
イランは中国包囲網の、網の目の綻びである。
ここでも中国とアメリカの闘争がある。
解らないのがトルコだ。
NATOの加盟国であるのに上海協力機構の対話パートナーになっている。
2国間同盟としてイスラエルと軍事協力協定を結んでいる。
アメリカと敵対しながらトルコ国内にアメリカの基地がある、
今、アメリカはトルコに制裁を科している。
エルドアンはそれに反発している。
反発すると言うことは、イラン、中国に近よるということだ。
トルコも中国包囲網の、網の目の綻びになりそうだ。
さて、ここで私は言いたいことがある。
イラン、トルコは、親日国であるということだ。
中国の崩壊に引きずられる、あるいはそれに反発するかも知れない、
イランとトルコに交渉できるのは、安倍総理しかいないということだ。
トランプが出るとまとまる話も壊れる。
さらに安倍総理は2国のバックにいるプーチンとも話ができる。
それはトランプも知っている。
トランプと安倍は、そこまではまだ話してないと思う。
が、トランプはいずれ安倍総理の出る幕を考えているのではなかろうか。
国と国の関係も最終はトップとトップの関係で決着がつく。
私は、そんな風に思っている。
７、北朝鮮問題
マスコミは北朝鮮の非核化につき進展がないといいすぎる。
わたしは、アメリカの中国への貿易戦争が、
北朝鮮問題の解決を兼ねていると思っている。
北朝鮮はいやいやながら中国をバックに強気の姿勢をとっている。
そのバックの中国が潰されると隠れ蓑がなくなる。
さらに、いやいやながら、と書いたのには訳がある。
金正恩は、つい先日まで中国とつき合わなかった。
本当は中国が嫌いなのだ。
親中は、北朝鮮にも言い寄る韓国だ。
こういう状態だから、
米国は中国潰しをしながら横目で北朝鮮を見てさえすれば良い。
そうすれば、しびれを切らして北朝鮮から言い寄ってくる。
早く我々を相手に論争をしてくれ、と言ってくる。
そう思っていたら、それが今日、あったそうな。
金正恩からトランプに会談の申し込みがあったそうだ。
まだ、詳しくは情報を得ていないが、大体のことは解る。
横目で見ていたのをチラリと正面から見れば良いのだ。
制裁を加えながら、次に言い寄ってくるのを待てば良い。
もともと、習近平も金正恩もトランプを見誤った。
選挙に負けて政権が長らく続かないと思ったようだ。
それが米国経済の絶好調でトランプの支持が落ちない。
習近平はがっかりだ。
が、金正恩は「由」と思ったのではなかろうか。
北朝鮮もトランプの居る時に国の方向を決めないと残りがない。
金正恩はそういう風に思っているのではなかろうか。
８、北戴河会議の中国
北戴河会議というもの私は知らなかった。
私だけではない、多くの人が知らなかった。
公式には認めていない会議だからだ。
中国では最も大きな立法機関として「全国人民代表大会」がある。
憲法上、最高権力機関としても謳っている。
が、これは事実上「シャンシャン会」である。
もっと大事な進むべき方向は、この北戴河会議で決まるそうな。
で、今年の北戴河会議だが、長老が習近平の説得に失敗した。
とか、重要な次について話し合ったなど、噂だけが飛び交っている。
そんな中でかすかに聞こえた話「王岐山が鍵をにぎる」。
が、王岐山はすでに70歳、次がある話ではない。
習近平を引き込んだのが王岐山だから振り出しに戻す話だそうな。
いずれにしても、中国、よくわからない。
習近平本人は６回と言っているが、実際には９回の暗殺未遂があった。
習近平、いつ殺されるか分からない。
ほとんど笑ったことのない苦虫を潰したような顔。
笑わないのはプーチンも同じである、と思っていたら、
先日、安倍総理、自らが語っていた。
プーチンはなかなか面白い男であるらしい。
時々、ジョークを言うそうだ。
ただ、そのジョークがよく考えないと解らないジョークだそうな。
ジョークと解ってもらえるまで黙っているプーチンが見えて面白い。
話が跳んで、ばらばらになってきた。
何を言いたいかと言うと、国の指導者は朗らかでなければならない。
神経質な指導者は困る、私はそう言いたい。
さて、少々、書き疲れた。
残りは、「戦争の予感」である。
中国は、どうなるのだろうか。
戦争（ドンパチ）になる確率は。
もし、そうなるとそれはどこで。
など、思いついていることを次回にまわしたい。
